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為替相場は通貨だけではなくその国に関するさまざまな要因によっても変化する。テレビやWEBサイトでの情報収集は欠かさないようにしたい。
経済指標の発表は為替相場に大きな影響を与える。
日本円に関する主な経済指標は「日銀短観」や「GDP」であり、ユーロはドイツの「IFO景況指数」や「ZEW景況感指数」などがある。
しかし、特に為替に大きな影響を与えるのがアメリカの経済指標だ。これは世界経済へのアメリカの影響力と基軸通貨としてドルの存在力が大きいためといえる。
アメリカの経済指標で特に影響が大きいのが雇用に関する「非農業部門雇用者数(NFP)」だが、その他にもGDP統計・ISM製造業景気指数・ベージュブック・消費者物価指数・住宅着工件数・鉱工業生産指数などはチェックしておきたい指標である。
各国の中央銀行によって決められる金利発表も非常に大きな注目を集める。
金利の低い国と高い国があれば当然金利の高い国の通貨が変われて通貨が高くなり、低い国の通貨は安くなるためだ。為替と金利は非常に密接な関係があり、金利はスワップ収入にも影響を与えるので主要国の金融政策によって決まる金利は重要なポイントといえる。中でもアメリカのFOMCが年8回決定する政策金利の発表は世界中から注目され特に重要視される。
指標と同等に注目しなければいけないのが要人発言だ。
主な重要人物は米国財務長官・米国FRB議長・ECB総裁・日銀総裁・日本財務大臣、財務官となる。これらの要人の発言後に為替相場が動き出した例がこれまで何度もある。スキャルピングやデイトレードを行うときに重要人物の発言がある場合は特に注意したい。
為替市場と他の市場にも密接な関係があり、株式では「株高=通貨高」という関係になる。
もし日本の株価が上がれば他国の投資家が利益を求めて株を買いにくる。すると日本の通貨が必要になり、他国の通貨が売られ円が買われるので円高となる。原油等の商品市場ではその国の資源や輸入依存度と通貨が大きく関係しており、資源を輸入に頼る国では「資源高=通貨安」、逆に資源が豊富な国では「資源高=通貨高」となる。他にも債権市場では「債権安=通貨高」になりやすいなどの特徴がある。
戦争やテロなどが起きるとその国の通貨は売られてしまう。不安要素は海外の投資家に嫌悪感を与えるからだ。
これらはいつ起きるかという予測は困難だが為替相場に影響を与える要因の1つなので事件が発生したあとの取引は要注意である。