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為替市場の歴史

金本位制による固定相場制のはじまり

1944年、アメリカのブレトン・ウッズで国際通貨体制を検討する会議が開かれ、金本位制にもとづく固定相場制が始まった。これはドルを金と並ぶ国際通貨としてドルの価値を固定して金との交換を保証し、ドルに対する各国の通貨の交換レート定めたもので、日本円は１ドル360円と固定された。

ニクソンショック～変動相場制へ

1971年、米国経済は国際収支の赤字に悩まされて、ドルと金の交換が保証できなくなっていた。そして当時のニクソン大統領が突然ドルと金の交換の停止を発表（ニクソンショック）し、ドルは大暴落することとなる。その後もドルの下落は止まらずイギリスが固定レートを放棄して変動相場制に移行。日本も1973年に変動相場制へと以降した。

プラザ合意

1985年、ニューヨークにあるプラザ・ホテルで行われた5ヵ国蔵相会議によって、当時米国が抱えていた貿易赤字と財政赤字の「双子の赤字」問題を是正するためにドルを引き下げることが合意されると翌週の市場は１日で約20円も円が上昇するなど大混乱を起こした。その後もドル安円高が続き、合意から１年半後には約100円円高の140円台まで上昇することになる。

ブラックマンデー

1987年10月19日月曜日、ニューヨーク株式市場が508ドル(22％)も大暴落してしまう。「双子の赤字」が膨らみ、ドル安懸念が強まったためである。1929年10月24日木曜日の株価暴落が「ブラック・サーズデー」と呼ばれたことから、この日の大暴落はブラック・マンデーと呼ばれるようになった。

アジア通貨危機

95年以降の円安ドル高でドルペッグ制（自国の通貨の価値をドルと連動させる制度）・固定相場制を採用していたアジア各国が自国通貨高となる。そして97年5月以降、ヘッジファンドによりにタイの通貨であるタイバーツが大量に売られはじめ、維持できなくなったドルペッグ制から変動相場制に移行、タイバーツはその後大暴落し、他のドルペッグ制を採用する国も同様の通貨危機にみまわれてしまう。
アジア通貨危機は東南アジア・アジア諸国経済に大きなダメージを与えた。

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